これでアナタも棋士になれるかも! iOSアプリ『碁もっとも』リリース!



【スマホを碁盤に!】『碁もっとも』AppStoreにて配信開始!



AppStoreで、スマホで手軽に囲碁を楽しめる囲碁アプリ「碁もっとも」がリリースされたということで話題になっています。
棋譜並べや定石検討などができるようで、囲碁を学びたい人にはピッタリのアプリではないでしょうか。

アプリの概要は次の通りです。

<<『碁もっとも』の概要>>
◆対応OS:iOS
◆ダウンロード:AppStoreにて
◆利用料金:無料(課金で機能拡張)
◆9×9路・13×13路・19×19路対応
◆棋譜並べ・定石検討ができる
◆石の順番の表示・非表示切り替え可


以上です。
詳ししいことはホームページなどでチェックしてみてください。


対応OSが今のところはiOSのみなので、アンドロイドユーザーの私はプレイができないのが残念です。
いつかアンドロイドでもリリースして欲しいです。
まあ、私は囲碁に関してはほとんど何も知らないですけど。
囲めば石を取ることができる、くらいのルールしか知りません。
でも囲碁で遊べるようになりたいです。

利用料金が無料なのは素晴らしいですね。
私もiPhoneを持っていればすぐダウンロードしてみるんですが。


囲碁の世界は最近けっこう盛り上がってますよね。
小学生の小さな子がプロ棋士デビューしてますし。
あんな小さい子供でもプロになれるんなら、私も頑張れば上手くなれるんじゃないかとか思いますよね。
ちょっとiPhoneを買ってきて『碁もっとも』をダウンロードして、囲碁の修行をしてみたいです。



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働き方改革関連法で失敗しないために『パラゴン版働き方改革関連法対応ツール』



中小企業向け「合同会社パラゴン版働き方改革関連法対応ツール」:全国医書同業会主催第84回研修会にて初披露



産業医の紹介サービスなどを行っている合同会社パラゴンが、『パラゴン版働き方改革関連法対応ツール』をリリースしたということで話題になっています。
今年度から、時間外労働の上限規制や年次有給休暇の確実な取得を促す規定が盛り込まれた働き方改革関連法が施行されていますが、このツールはそれに上手く対処していくためのノウハウがぎっしり詰まった中小企業向けの虎の巻のようなものだそうです。
働き方改革関連法はすでにスタートしてますけど、どう対処していいのか分からなくて困っている会社も多いです。
そんな会社にとって、このツールは救いになるかもしれませんね。

ツールの特徴には次のようなものがあります。

<<パラゴン版働き方改革関連法対応ツールの特徴>>
◆85年にわたる人口動態を見据えた対応策提示
◆年あたり150社超の事業所に対してストレスチェックをしている経験を活用
◆2019年4月より順次施行されている改正法に年度ごとにどう対応すればいいのか分かる
◆各種助成金の解説
◆カラーで図がいっぱいの資料
◆全91枚のパワーポイントファイルの解説用スライド


以上です。
より詳しいことが知りたい人は、パラゴンのホームページなどでチェックしてみてください。


85年にわたる人口動態を見据えた対応策を提示しているというのが面白そうだなと思いました。
85年というのは、過去55年、将来30年ということらしいです。
こういうロングスパンで捉えた働き方改革関連法の対策というのは珍しいのではないでしょうか。
でも、日本はこの先少子高齢化がどんどん進んで、人口も先細りになって、企業は労働力の確保が難しくなっていくなんて言われていますからね。
長い目でみた対応策というのが本当は求められているのかもしれませんよ。

年度ごとにどう対応すればいいのかを解説しているのも助かりますね。
働き方改革関連法は施行日にばらつきがあるようで理解しにくいですけど、当ツールには年次ごとの法改正対応表が付いているので重宝しそうです。
あと助成金の解説があるのもいいと思います。
助成金については知らない人も多いと思うんですけど、助成金がもらえるなら、もらわないと損ですよね。

そんな感じで、とても充実した内容で役立ちそうなツールです。
会社経営者でなくても利用してみたくなりましたよ。



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株主はJapan Act合同会社みたいに企業にどんどん提案していくといいかもしれない



もの言う株主Japan Act合同会社が、サンエー化研への株主提案書補足資料を公表


もの言う株主として知られるJapan Act合同会社が、同社が株主になっているサンエー化研に対して、近々開催される株主総会での議案を提案したということで話題になっています。
提案した議案というのが、「第110期の期末剰余金として、普通株式1株当たり金41円を配当する」というものです。


株主としては配当金をいっぱい出してもらった方が有り難いですからね、株主がこういう提案をするのもありかなと思いますけど、でも、Japan Actは単に配当金欲しさにこのような提案をしているわけではないんですね。
Japan Actは、次のようなことを改革したいと考えているようです。


<<Japan Actが改革したいと考えていること>>
◆株価純資産倍率(PBR)を低い水準で維持しつつ過大な資産を保有し続ける企業
◆本来の企業価値に対して過小評価されている株式市場
◆もの言わぬ株主という日本独自の風土
◆停滞する日本経済全体

などなどです。

なるほどなって思うところもありますね。
特に「もの言わぬ株主」という日本の風土を変えていけば、企業の活動がもっとエネルギッシュになるかもしれませんよね。
株主がおとなしくしているから、企業経営陣も「まあ、こんなもんでいいか」と生ぬるく考えてしまうのかもしれません。
もっと株主の方からガンガン言ってやれば、経営陣も尻に火がつくのではないでしょうか。
企業がエネルギッシュになってこれば、日本経済にも活気が蘇ってくると思います。
私も株を買って株主になって、ガンガン経営陣に言ってやりたくなりました。

あと、株式市場の活性化も大事なことだと思いますね。
インターネットの発達で株式投資はやりやすくなりましたけど、日本ではまだまだ株式投資をやる人が少ないですよ。
株式市場がもっと活況になれば、企業も今よりもっと資金調達できて大きなビジネスに乗り出せるのではないでしょうか。


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